コロナ前、コロナ禍、コロナ後の働き方の変容
パンデミックの影響で働き方はどのように変わっていったのでしょうか？
アメリカではワクチン接種が進むにつれて、金融機関やIT企業の間ではオフィスの再開がアナウンスされています。
IT企業の大手 Amazon.com は、2021年5月に社員に向けて「週3日出社」を原則とすることを伝えています。コロナ前のように完全なオフィス出勤に戻すのではなく、在宅勤務とオフィス勤務という2つの働き方をミックスさせた、ハイブリッド型の働き方を提案しています。
同社は、「オフィスを中心とする文化への回帰」を原則としていたが、社員の声を取り入れて一部変更しました。と話しています。このように、今後働き方については、コロナの感染者状況なども加味され一層議論されるようになるでしょう。
社員の声を聞かないで完全にオフィス通勤に戻すとなれば、社員の反発を招くかもしれませんし、もっと条件の良い労働環境の会社に転職してしまうリスクがあるかもしれません。
そうならないように社員の声に耳を傾け、リモートワークを可能にするツール (ZOOMやチャットツール) やサービス (電話代行サービス) を継続することで、まずはハイブリッド型のワークスタイルから始めるのが良いのではないでしょうか。
「出社」と「在宅」を上手く組み合わせた、ハイブリッドな働き方
コロナ後の働き方は「出社」と「在宅」を上手く組み合わせることで、ハイブリッド型の働き方を模索していくことが必要になるでしょう。
ロイターが2021年5月に公開したコラム、"誰も幸せになれない「ハイブリッド勤務」の落とし穴" では、エネルギー効率の点など、様々な視点からハイブリッド勤務を検証しており、現実的にはハイブリッド勤務は良くないという結論を綴っています。
働き方の形は、企業や会社の規模にもよって様々です。様々な意見があって良いと思いますが、一部の風潮によって「これはダメだ」というのは、おかしな話です。業界や会社、社員の間でも活発に議論されていくことが望ましいでしょう。
海外で議論になる WFH (在宅勤務)、ハイブリッドな働き方の議論
Facebook と Asana の共同創業者である Dustin Moskovitz (ダスティン・モスコビッツ) が、リモートワーク/ハイブリッドワークの最適化について語っています。同氏のツイートを以下に掲載します。
Many believe that since lockdown demonstrated remote work can be productive, it follows that companies should have flexible hybrid cultures going forward. But remote-only is not hybrid, and almost none have lived hybrid.
— Dustin Moskovitz (@moskov) June 26, 2021
I predict few companies will be "fully flexible" by 2023. pic.twitter.com/4hxWwjthw3
多くの人は、ロックダウンしてリモートワークを行うことが生産的であることから、企業は今後、柔軟なハイブリッド文化を持つべきだと考えています。しかし、リモートオンリーはハイブリッドではありませんし、ハイブリッドを実現している企業はほとんどありません。私は2023年までに「完全な柔軟性」を持つ企業はほとんどないと予測しています。
...
1年半の間、ハイブリッド・ワークについて抽象的に議論してきましたが、これからは実際にそれを実践していくことになります。それが、私たちが学ぶ唯一の方法なのです。
ワークマネジメントツール Asana を提供する Dustin Moskovitz 氏は、オフィスを中心とした同期型ハイブリッド環境を実現することを目指しています。
このツイートには沢山のユーザーが反応しており、海外では WFH (Work From Home) つまり在宅勤務の問題として、
新人社員はリモートに対応できない。新入社員は（90％の業界で）浸透力で学ぶ必要があります。WFHは新入社員の学習率を下げてしまいます。
超優秀な人材が集まる小規模なスタートアップ企業であれば問題ないでしょう。しかし、それは世界の大半ではありません。
今までは、社員が常に仕事のために出張していても問題ないと思っていたのですが、面白いことに、社員がランダムに外出したり、リモートワークをしたりするのは問題だと思います。
ハイブリッドの問題点は、週に一度でも会社に行かなければならないのであれば、半径○マイル以内に住まなければならないということです。
WFMは、何百万台もの自動車を路上から排除するための、手っ取り早いソリューションです。気候変動がより懸念され、対策がより急がれる中、パンデミックの際に社会がWFMを成功させたように、WFMの義務化はもうそれほど怖くありません。パンデミックの際にもWFMは成功しました。
様々な議論が巻き起こっています。ハイブリッドな働き方を考える上で、会社の規模や業種によっても大きく変わってくるように思います。
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